公認心理師について公認心理師・臨床心理士大学院入試対策講座

これまでの臨床心理士指定大学院の入試は、「専門科目+英語+面接」が一般的ですが、ここについては今後も大きくは変わらないでしょう。「専門科目」についてはこれまで臨床心理学分野の比重が大きいものでしたが、公認心理師に関連する法律（関係行政論）に関する問題や、心理専門職の倫理や多職種との連携など、全ての大学院ではありませんが、一部大学院で、公認心理師カリキュラムに沿った出題がなされるようになってきました。

大学院によっては「基礎心理学」領域の出題頻度が上がっているところもあります。河合塾KALSの心理系大学入試対策講座では上記領域についてもしっかりとカバーしていきます。

公認心理師の国家試験は2018年9月に第1回が実施され、以後、毎年試験が実施されています。試験は全問マークシート形式で、150～200問程度。合格のためには正答率が60%程度以上必要となっています。公認心理師としての職責に関することや、基礎心理学・臨床心理学の知識をしっかりとおさえた上で、ケース問題に対応していく応用力が求められることになるでしょう。

ここからは一般論になりますが、転職市場などでも「資格より職歴」といいます。これは資格よりも実際のスキルといいかえることもできるかと思います。例えば教育機関、我々のような予備校も含め人気講師には教員免許を持っていない方もたくさんいます。それでも生計を立てられるのは「人に教える」ということに対して確かなスキルを持っているからです。
もちろん、何らかのライセンスはあるに越したことはありません。心理系職種の求人情報をみると、その条件欄に「臨床心理士、精神保健福祉士、キャリアカウンセラーなどの心理系資格をお持ちの方、大歓迎！」といった記載も数多くあります。中には、ダブル・トリプルで資格を持っている方もいるでしょう。しかし、現場においては、「あの人は公認心理師だから」「臨床心理士だから」ということではなく、確かなカウンセリングのスキルや実績で評価されるはずです。 公認心理師は「業務独占資格」ではありません。もし心理職を目指されていて、公認心理師の受験資格がなく悩んでいる方がいれば、臨床心理士として実力をあげることを検討されるのも一つかと思います。