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臨床心理士と公認心理師の違い コラム 

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  •  作成日 2026/6/25

心理職をめざすとき、多くの方が最初に迷うのが「臨床心理士と公認心理師、どちらを目指すか」という問いです。名前は似ていますが、資格としての成り立ちや位置づけには違いがあります。

結論から言えば、両者は対立するものではなく、両方を取得して活動する人も少なくありません。本記事では、2つの資格の違い、取得に向けて大学院修了が果たす役割、活躍する領域、そして自分に合う資格の考え方を、中立的に整理します。

2つの資格の違い

最も大きな違いは「国家資格か、民間資格か」という成り立ちにあります。まずは性格の違いを整理します。

観点 公認心理師 臨床心理士
資格の性格 心理職の国家資格 民間(指定団体の認定資格)
更新の有無 更新制度はない 定期的な資格更新がある

どちらが上ということではなく、性格の異なる資格だと捉えるのが適切です。実務の現場では、両方を併せ持って活動する人も多くいます。それぞれの詳細は公認心理師について臨床心理士についてのページで紹介しています。

取得ルートと大学院修了の位置づけ

公認心理師は「公認心理師プログラム対応の心理学部を卒業」をしていないと、大学院を修了していても公認心理師試験の受験ができません。

一方、臨床心理士は他学部卒業であっても、指定大学院修了によって受験資格を得ることができます。

公認心理師を目指す場合でも「心理学部卒業」→「心理系大学院修了」が、多くの方が選択するルートとなっています(参考:第9回公認心理師試験(令和8年3月1日実施)合格者の内訳)。

そのため、いずれの資格取得が目的であったとしても、学部の学びに加えて大学院レベルの知識・訓練が前提となるということを念頭に、入試の段階から「何を学び、どんな研究をしたいか」を意識しておくことが、その後の学びにつながります。

具体的な要件や対応大学院は制度・年度によって変わるため、大学院選びの際は公認心理師対応大学院一覧臨床心理士対応大学院一覧もあわせてご確認ください。

活躍する領域

どちらの資格でも活躍の場は幅広く、領域そのものに大きな差があるわけではありません。心理職が関わる代表的な領域は次のとおりです。

  • 保健医療:病院・クリニックなどで、心理アセスメントや心理支援に携わる
  • 教育:学校や教育相談の場で、子どもや保護者の相談に応じる
  • 福祉:児童・障害・高齢など、福祉の現場で生活を支える支援に関わる
  • 司法・産業:司法・矯正の領域や、企業の中で働く人のメンタルヘルスを支える

これらの領域では、公認心理師・臨床心理士のいずれか、あるいは両方が求められる場面があります。心理支援の対象や場面に応じて、求められる知識・技能を幅広く身につけておくことが大切です。

なお、どの資格がどの場面で必要とされるかは、勤務先や制度の運用によって異なります。志望する領域がある場合は、その分野での実情を早めに調べておくとよいでしょう。

自分に合う資格の選び方

現在、分野によっては公認心理師の資格が必須となっているものもある等、特に公認心理師の立ち位置・必要性は、今後さらに高まってくるのではないかと予想されます。場合によっては臨床心理士の資格だけではなく公認心理師の資格取得も視野に入れ、遠回りにはなりますが、学部からやり直し、ダブルライセンスを目指すことも、将来においては役に立つ可能性があります。

ご自身が心理師としてどのように活躍したいのかということを、よくご検討いただくことを強く推奨いたします。

どちらをめざす場合でも、必要となる入試科目・形式は共通する部分が多くあります。具体的な対策は心理系大学院の試験科目ガイドもあわせてご覧ください。

よくある質問

両方の資格を取得することはできますか?

両資格を取得して活動している人は少なくありません。多くの心理系大学院では、両方に対応し学べる場合があります。最終的な要件は制度や大学院により異なるため、進学先を選ぶ段階で確認しておくと安心です。

どちらを目指すか、入試の前に決めておくべきですか?

公認心理師の場合、「公認心理師対応のカリキュラムに基づく大学学部を卒業していること」が条件になります。左記を満たしている場合においては、大学院入試の段階では、どちらか一方に絞り切れていなくても問題ない場合が多いです。まずは興味のある領域や研究テーマを明確にすることが先決です。他学部出身で公認心理師の資格を取得したい場合、まずは公認心理師に対応する大学学部を卒業する必要があります。

どちらの資格でも大学院への進学は必要ですか?

いずれの資格をめざす場合も、心理系大学院での学びが前提となるのが一般的です。専門知識に加えて実習や研究の経験を積むことが、資格取得後に現場で活動するための土台になります。詳しい要件は公式情報でご確認ください。

制度や受講に関するご質問は、よくあるご質問にまとめています。

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